新潟大学 地域創生推進機構

シーズ集

TEL:025-262-7554 FAX:025-262-7513
E-mail:onestop@adm.niigata-u.ac.jp

機構長メッセージ

機構長メッセージ

新潟大学には1200人以上の教員と、それとほぼ同数の職員がおり、そこに13000人の学生が学び、共に研究をしています。この人数から明らかなように、大学に求められる最も大切な役割は、将来を担う優秀な若者を育成し、責任を持って世に送り出すことにあります。私達は常にこのことを肝に銘じながら、時には社会の皆様からご協力をいただきながら教育活動と研究活動に邁進しております。この場を借りて、皆様のご理解には改めてお礼を申し上げます。

ところで、なぜ大学では研究をしなくてはならないのでしょうか。それは、やや「上から目線」をご容赦いただければ、大学が社会において最高の学問を修める場としての役割を求められているからと考えます。社会、科学、技術は常に進化、変化し続けます。従って、最高の学問を修める場である大学も常に社会の変化を内部に包含し、社会や技術の先端を追い求めない限り最高学府としての責任を果たすこともかなわないのです。大学においては教育と研究が車の両輪と言われる所以でしょう。

当然ながら、研究の成果を論文や著書、あるいは講演会等により積極的に公開し、その意義を社会に問うことは、研究者でもある大学教員に課せられた最大の使命の一つです。幸い、新潟大学には優秀な教員が集い、論文等の質、量共に誇るべき成果を上げてこられたことは誠に誇るべきことと言えますが、なすべきことはこれだけではありません。極端な言い方ですが、研究の成果は世の中で利用、応用、実装されてこそ初めて本来の役割を果たします。研究活動は様々な形で副産物をもたらします。ノウハウ、経験、暗黙知、人材育成手法等々は、なかなか論文や教科書といった形式知にすることが困難です。成果を実用化し、得られたノウハウや経験を社会に還元するためには、いわゆる産学連携活動、地域連携活動が一つの解となるでしょう。また実社会の皆様との協働を教育と研究の現場に結びつけることは、学生諸君にとって学ぶ喜びを与え、教員と共に社会の課題解決を探求することで研究活動の一層の推進につながると信じます。私は、兼任する研究推進機構長として本学の研究活動を支援、推進すると同時に、地域創生推進機構長として地域の、そして世界の皆様と協働できることを心より嬉しく存じます。

当機構では、専任教員、コーディネータ、そしてこれらを支援する事務職員一丸となって種々の活動を推進して参ります。どうぞますますのご理解とご協力をよろしくお願い申し上げます。

地域創生推進機構長
理事(研究・社会連携担当)/副学長
高橋 均