研究シーズ集

医療・健康・福祉

自治体連携を通した健康寿命延伸エビデンスの創出

医学部

血液・内分泌・代謝内科研究室

医歯学系 教授

曽根 博仁 SONE Hirohito

関連URL:
http://www.med.niigata-u.ac.jp/emh/

専門分野 生活習慣病、健康寿命延伸、動脈硬化、医療ビッグデータ
キーワード 自治体連携、共同研究、生活習慣病対策、健康寿命延伸

研究の目的、概要、期待される効果

 当教室では複数の自治体と共同研究による成果を挙げてきました。例えば阿賀野市は健康増進に力を入れ、学校健診にも血液検査を導入していますが、その医学的サポートを行うと共に、健康施策立案に還元可能な科学的根拠を得ることを目的に、得られたデータを当教室内で解析しています。その結果、たとえば、最近急速に普及したスマートフォンを含むゲームやテレビなどの画面視聴時間(スクリーンタイム)が女子において小児肥満と関連することを報告し(右図)注目を集めました。また市民病院に生活習慣病センターを設立し、病診連携を含めた診療体制を確立し、市民サービスおよび研究の拠点としています。 詳細な食事摂取調査も行い、その他の生活習慣と共に分析しています。また、新成人に対して、全国的にも稀な「成人式場における健診」を実施しており、個人の結果とアドバイスの返却を行うと共に、そのデータの活用も始めています。また治療を中断している糖尿病患者をスクリーニングして、通院再開を促すプロジェクト等もサポートしています。  これらの自治体と共同で行うプロジェクトは、市民の健康寿命延伸やQOL向上に寄与するのみならず、健康施策立案などにも活用可能で、将来的には医療費抑制にもつながるものと期待されています。

   
関連する知的財産論文等

Ikeda I, Fujihara K, Morikawa Yoshizawa S, Takeda Y, Ishiguro H, Yamada Harada M, Horikawa C, Matsubayashi Y, Yamada T, Ogawa Y, Sone H. Association between screen time, including that for smartphones, and overweight/obesity among children in Japan: NICE EVIDENCE Study 4. Endocr J. 2024 Jan 11.

アピールポイント

 地域のデータ分析により、住民の健康や施策に直結する科学的エビデンスの確立が可能です。
 子供から高齢者まで、全世代に関する分析が可能で、地域包括ケアにも活かせます。

つながりたい分野

・地元データに基づいた保健施策立案のための科学的エビデンスが必要な自治体。
・「新潟新世代ヘルスケア情報基盤プロジェクト」とも連携しています。


お問い合わせは
新潟大学社会連携推進機構
ワンストップカウンター まで 
onestop@adm.niigata-u.ac.jp

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