ワンストップ(技術相談窓口)

技術相談窓口

概要

企業における未解決の問題や課題(技術改良したい、アイデアを新商品の開発に結びつけたい等)に対して新潟大学教員が助言します。
新潟大学教員が持つ知識、情報、あるいは研究成果を活用することができます。

面談のほか、電話、FAX、電子メールによる回答も可能です。
また、大学で面談するだけでなく、新潟大学教員が工場や研究所を視察して直接指導する企業訪問も行っています。

申込み方法

以下の項目をご記入のうえ、FAXあるいは電子メールにてお申込みください。
お申込みは随時受け付けています。

必要項目

(1) 企業等名称
(2) 業種及び主な生産(製造)物
(3) 所在地
(4) ご担当者様(氏名、所属、役職等)
(5) 連絡先(電話、FAX、e-mail)
(6) タイトル(相談案件に適当なタイトルを付けてください。)
(7) 相談内容
 問題点をできるだけ具体的に、かつ簡潔にまとめて下さい(例えば、製品に○○が発生する、○○という条件では逆に○○のようになる、原因を調べるにはどうすればよいか、など)。
 箇条書きや図表の利用も効果的です。
(8) 希望する担当教員名 (希望する教員がいる場合のみ)
 希望する教員の氏名、所属(学部・学科等)
 ただし、その教員の事情によって必ずしも担当できるとは限りません。
(9) 希望する相談・回答方法
 面談、電話、FAX、E-mail、から選択してください。

申込み先

新潟大学地域創生推進機構 ワンストップカウンター
FAX:025-262-7513
E-mail:onestop@adm.niigata-u.ac.jp

過去の事例からのアドバイス

→ 問題点を明確にしないまま相談を申し込まれますと、対応困難なことがしばしばあります。
事前に企業内で複数の方々と検討されると問題点が明確になります。
何がわかれば問題が解決するのかがはっきりしていれば、担当教員の対応もスムーズにいきます。

→ 抽象的な質問については多くの場合、回答できません。
「何かいい方法はないか」では「とくに思いつかない」で終わってしまいます。
「この方法ではどうか」にはある程度、お応えできるかと思います。

→ 実験や分析などを伴う場合は電話等による相談だけでは解決できませんので、共同研究を実施する方向でご検討下さい。
なお、どのような実験や分析が必要になるかについては、ある程度お応えできるかと思います。

回答・相談実施

1. 相談日時等の連絡

相談内容を検討し、申込み受付後2週間以内に対応について連絡します。
対応できる場合は、相談日時と対応方法を併せて連絡します。
相談内容に不明な点がある場合は、事前にお問い合わせいたします。

2. 相談実施

面談、電話、FAX、電子メールのほか、企業訪問でも対応します。

注意事項

相談には可能な限り対応させていただきますが、以下の内容についてはお引き受けできません。

なお、相談内容によっては、ご要望に十分お応えできない場合もございますので、ご了承ください。

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